【亜州ビジネス編集部】1年ぶりの対面対話となる米中首脳会談が15日、米サンフランシスコで開催される見通しだ。会談の行方に注目が集まるなか、株式市場では中国側の対米スタンスを見極める材料の一つとして、中国中央電視台（CCTV）映画チャンネル「CCTV-6」が話題となっている。香港経済日報が14日伝えた。

　例えば、同チャンネルで足元放送された映画が、朝鮮戦争を巡る米中の対立を描いた「上甘嶺」や「長津湖」などだった場合、首脳会談の行方は厳しいものになるかもしれない。半面、米シアトルを舞台にした恋愛映画「北京遇上西雅図」などの作品だった場合は、融和ムードが高まる可能性があるといった具合だ。

　こうしたなか、直近では「黄河絶恋」という映画が放送された。この作品は、第2次世界大戦中に中国の共産党ゲリラに救出された米国人パイロットが女性戦闘員と恋に落ちるというストーリーだ。

　実際に10月以降、中国が対米スタンスを軟化させている兆候が見えると香港経済日報は指摘。王毅・外交部長はブリンケン米国務長官と会談した後、対話を通じて「誤解」を減らし、両国関係の安定化を必要があると述べた。米中関係を巡る「雑音」に冷静に対処する必要があるとコメントしている。

　また、一部海外メディアは先ごろ、米中首脳会談に合わせて、中国が米ボーイングの小型旅客機「737MAX」の購入を再開することを検討しているもよう――と報じた。

　今回の首脳会談を経て米中関係に改善の兆しが見えれば、株式市場でも地政学リスクの緩和と受け止められ、投資家心理の改善につながることが期待されている。


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