米調査会社IDCは7日（現地時間）、2019年第3四半期（7〜9月）の世界スマートフォン出荷数が前年同期比0.8％増の3億5830万台だったと報告した。小幅ながら8四半期ぶりにプラス成長を回復している。上位メーカーでは、中国の華為技術（ファーウェイ）が出荷数を大幅に伸ばし、ランキング2位をキープした。華為の実績について、IDCは「予想を上回る出荷数」と指摘している。

　出荷数の1〜5位は前四半期と同じ並び。首位から順に、サムスン電子（005930/KS）が前年同期比8.3％増の7820万台、華為が28.2％増の6660万台、アップル（AAPL/NASDAQ）が0.6％減の4660万台、小米集団（シャオミ・コーポレーション：1810/HK）が3.3％減の327万台、広東欧珀移動通信（OPPO）が4.1％増の3120万台と続いた。市場シェアはサムスンが21.8％、華為が18.6％、アップルが13.0％、小米が9.1％、OPPOが8.7％となり、前年同期比で見た場合、華為のシェアが最も大きく拡大している（↑4.0ポイント）。

　IDCによると、世界全体でのプラス成長回復は、インドなど新興国市場のけん引によるものだ。また、中国のオンライン商戦日「シングルデー（独身の日）」を11月11日に控え、中国メーカーが出荷を増やしたことも影響した。うち華為については、地方中小都市を中心とした国内市場に注力する戦略が奏功。米国との摩擦を背景としたナショナリズムの高まりも、華為の追い風になったとしている。

　なおIDCによると、18年通年の世界出荷数は前年比4.1％減の14億490万台。市場シェアは首位から順に、サムスンが20.8％、アップルが14.9％、華為が14.7％、小米が8.7％、OPPOが8.1％だった。華為が出荷数を33.6％拡大させ、アップルに肉薄している。


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