テレビメーカー中国大手のTCL電子HD（TCLエレクトロニクス・ホールディングス：1070/HK）は23日引け後、2024年6月中間期の業績を発表し、純利益が前年同期比146.5％増の6億4992万香港ドル（約120億円、希薄化後EPS：0.2562香港ドル）に拡大したと報告した。売上高は30.3％増の454億9362万香港ドル。中間配当は実施しない方針だ。

　積極的に海外市場を開拓したほか、ブランド影響力の上昇を受け、主力のテレビ事業を中心に売上高が拡大。一方で、販売費（↑19.6％）、管理費（↑1.7％）は増収率以下の伸びに抑えた。人民元相場の下落を受け、研究開発費は0.2％減の10億9500万香港ドルにやや縮小。合弁会社の業績改善も利益積み上げに寄与した。

　ただ、全体の粗利益率は17.0％（↓1.6ポイント）に低下。「TCL＋雷鳥」のダブルブランド戦略を推進するなか、売上構成が変化したほか、パネル価格の上昇を受けてテレビ事業の粗利益率が悪化している。

　部門別では、国内テレビ部門が21.1％増収、海外テレビ部門が24.2％増収。「TCL」ブランドのテレビ出荷台数は全体で9.2％増の1252万台に伸び、増加率は業界平均を大幅に上回っている。世界シェアは13.3％と0.9ポイント拡大し、世界2位を維持。世界30カ国近くで出荷台数の上位5位圏内に入った（オムディア調べ）。

　ほかイノベーション事業のうち、太陽光発電部門が212.7％増収と急成長。22年に正式参入した同部門では、24年6月末時点で中国23省市をカバーしている。インターネット部門は8.9％増収だった。

　テレビ市場ではハイエンド化、大型化の流れが継続。調査会社の予測によると、75インチ以上の世界出荷台数は23～25年に年率25.0％のペースで拡大する見通しだ。この流れを背景に、同社もハイエンド戦略を維持し、技術や品質の向上に努めていく。インターネット部門では、グーグル、ネットフリックスなど世界的な企業との提携を強化。サービスやコンテンツの拡充を進める。

　同社は液晶テレビ、AV機器を生産。「TCL」ブランドはベトナム、フィリピンなど東南アジアでも広く浸透している。オムディアによると、スマートテレビの世界販売台数シェアは13.3％で2位（24年上期）。中怡康のデータでは、中国国内の販売額でシェア22.1％と2位に位置する（同）。


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