【亜州ビジネス編集部】中国本土マーケットに上場する太陽電池メーカー5社は、2024年に従業員が合計で8万7000人減少した。全体で約3分の1の人員減となる。市場関係者によると、従業員の減少は企業によるリストラに加え、賃金や労働時間の減少を受けた自然減が混在しているとみられる。

　ロイター通信が4日伝えたもの。5社には隆基緑能科技（ロンジソーラー：601012/SH）、天合光能（トリナソーラー：688599/SH）、晶科能源（ジンコソーラー：688223/SH）、晶澳太陽能（JAソーラー：002459/SZ）、通威（トンウェイ：600438/SH）が含まれる。うち隆基はロイターの取材に対し、24年に5％の人員削減を実施したことを認めた。

　中国の太陽光発電業界では、生産過剰と需要低迷により製品の価格が下落するなか、各社が業績悪化に直面している状況だ。23年末から業況低迷期に入り、24年は一段と悪化。25年にはさらに景況感が後退する可能性も指摘されている。


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