米調査会社IDCは7月31日（現地時間）、2019年第2四半期（4〜6月）の世界スマートフォン出荷数が前年同期比2.3％減の3億3320万台に縮小したと報告した。マイナス成長は7四半期連続。ただ、出荷数は前四半期比で6.5％増加している。上位メーカーでは、中国の華為技術（ファーウェイ）が2位をキープ。同社の出荷数は前四半期比で0.6％減少したものの、IDCは「米中貿易摩擦を考えると、これは予想以上に良い数字」と指摘している。

　出荷数の1〜4位は前四半期と同じ並び。首位から順に、サムスン電子（005930/KS）が前年同期比5.5％増の7550万台、華為が8.3％増の5870万台、アップル（AAPL/NASDAQ）が18.2％減の3380万台、小米集団（シャオミ・コーポレーション：1810/HK）が0.2％減の3230万台となった。5位には広東欧珀移動通信（OPPO）が浮上しており、その出荷数は0.3％増の2950万台。市場シェアはサムスンが22.7％、華為が17.6％、アップルが10.1％、小米が9.7％、OPPOが8.9％だった。

　上位5社のうち、華為が前年同期比で最も高い伸びを示した格好。IDCによれば、華為の中国出荷数は第2四半期に過去最高記録を更新し、同社全体の6割を占める3640万台に達した。米国の禁輸措置を受け、同社は人的資源を中国に移転し、地方都市での販売チャネル管理に重点を置くなどの対策をとったという。

　なおIDCによると、18年通年の世界出荷数は前年比4.1％減の14億490万台。市場シェアは首位から順に、サムスンが20.8％、アップルが14.9％、華為が14.7％、小米が8.7％、OPPOが8.1％だった。華為が出荷数を33.6％拡大させ、アップルに肉薄している。


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