【亜州ビジネス編集部】中国のプロサッカーリーグで、財政難から運営停止を迫られるクラブが出始めている。2月末には、中国スーパーリーグ（CSL：1部）の昨シーズン王者「江蘇FC」（旧クラブ名：江蘇蘇寧）が運営停止を発表し、現地サッカー界に衝撃が走った。直近では、「天津津門虎」（同：天津泰達）に解散観測が浮上している。香港メディアが3日伝えた。

　中国のサッカークラブはこれまで、高額の移籍金と年俸を提示し、海外のスター選手をかき集めてきた。こうした「高額年棒バブル」を懸念する中国サッカー協会（CFA）は2020年、サラリーキャップ制（チームに所属するすべての選手の年俸総額を一定の上限金額を設けて規定するもの）を導入。また、クラブの名称からオーナーやスポンサーなどの企業名を取り除き、中立的な名称に変更するよう通知している。

　ただ、莫大な給与支出に加え、昨年には新型コロナウイルスの流行が追い打ちをかける形で中国サッカー界の財政は悪化。20年5月時点で給与未払い問題などにより、16のサッカークラブがCSLへの登録資格を喪失している。

　さらに報道によると、蘇寧グループが擁するスポーツメディアの「PP体育」がCSL放映権を失ったとの情報も流れている状況だ。財政難により、昨シーズンの放映権料を払えなかったと伝わっている。


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