市場調査会社のオムディア（Omida）は14日、テレビメーカーの需要回復により、今年第3四半期（7〜9月）のパネル需要が前四半期比で30〜40％増加するとの見通しを示した。価格も大幅に上昇するとみている。需要回復を受け、友達光電（AUO：2409/TW）、群創光電（イノラックス：3481/TW）などの台湾メーカーは第3四半期の黒字回復が期待される状況だ。現地メディアが14日伝えた。
　オムディアのアナリストによると、今年のパネル価格は四半期ごとに「上昇」→「下落」→「大幅上昇」→「下落」と推移する見通し。新型コロナウイルスの流行が短期的・中期的な需要に影響していることもあり、例年に比べて四半期ごとの変化が大きくなる見込みという。第3四半期に関しては、上半期に北米、欧州、中国で50インチテレビの販売が好調だったことから、メーカー各社がパネル在庫の補充を進めていることに言及。このため、同期はパネル需要が拡大し、価格も上昇すると予測している。
　その後、第4四半期（10〜12月）は再びメーカーによる在庫調整の影響を受け、パネルの需要が低下する見込み。これに伴い、パネルの価格も下落が予測されるという。ただ、年末には韓国のサムスンディスプレイ、LGディスプレイなどが大型LCD（液晶ディスプレイ）生産から徐々に撤退するため、来年は再びパネル価格が上昇するとみられている。


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