リチウム相場の高騰が進むなか、内外で資源の争奪戦が勃発している。動力電池の原材料となる炭酸リチウム（Li2CO3）と水酸化リチウム（LiOH）の市況は、足元でそろってトン当たり18万人民元（約322万円）を超えた。当初から需給がひっ迫しているうえに、先高を意識した多数の企業が買い溜め、売り惜しみの姿勢を強めている。毎日経済新聞などが20日付で伝えた。

　“白い石油”と呼ばれるリチウムは、足元で品薄感がさらに広がっている。炭酸リチウムの見掛け消費量（生産量＋輸入量−輸出量）は、中国全体で今年8月に2万9400トンに達した。前年同期比で49.3％も多く、過去に例のない消費増を記録している。

　世界の6大リチウム企業は、アルベマール（ALB/NYSE）、江西カン鋒リ業（ガンフェン・リチウム：1772/HK）、天斉リ業（002466/SZ）、ソシエダード・キミカ・イ・ミネラ・デ・チリ(SQM/NYSE)、リベント(LTHM/NYSE)、オロボア。これらのリチウム関連売上高は、2020年に人民元換算でそれぞれ73億7000万人民元（約1320億円）、38億6000万人民元、32億4000万人民元、24億7000万人民元、18億6000万人民元、4億3000万人民元に上った。最大手のアルベマールによると、世界の炭酸リチウム需要は、2020〜25年にかけて年率平均48％、2026〜30年にかけて年率平均22％のピッチで急拡大する見通しという。また、BPによると、2020年の世界リチウム生産量は、オーストラリアの4万トン、チリの2万500トン、中国の1万4000トンなどの順だ。

　すでに中国企業は、海外資源の確保に乗り出している。江西カン鋒リ業、天斉リ業、紫金鉱業集団（2899/HK）が買収を宣言、または完了した。紫金鉱業は今月10日、カナダのリチウム鉱山会社であるネオ・リチウム（NLC：トロント）を買収すると発表。ネオ・リチウムはアルゼンチン・カタマルカ州のトレス・ケブラダス塩湖でリチウム開発を手掛けている。買収総額は9億6000万カナダドル（約860億円）に定めた。動力電池大手メーカーの寧徳時代新能源科技（CATL：300750/SZ）も、カナダのミレニアル・リチウムを3億7700万カナダドルで買収する。江西カン鋒リ業よりも高い価格を提示し、今月に入り株式100％買収の契約を交わした。


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