中国別エリアの5G（第5世代移動通信システム）関連人材で、深セン市が最も需要が大きい実態が分かった。中国5G人材の全需要を100％とした場合、深セン市は18.3％を占めている。これに北京市の18.1％、上海市の13.8％が続いた。これら深セン、北京、上海の3地域で中国全体の過半（50.2％）に達している。このほか杭州市の6.0％、広州市の5.0％など。中国の就職情報サイト「猟聘網」がこのほど報告した。
深セン市は通信機器メーカーの世界的な集積地。華為技術有限公司（Huawei）や中興通訊(ZTE：763/HK)が本拠を構えるなか、多くの5G人材を引き寄せている。北京市はインターネット企業の密集地。早期から5G人材を取り込んできた。
　四大領域の5G人材需要比率は、5G応用が全体の60.7％、端末と通信キャリアが17.5％、通信デバイスと材料が15.7％、通信ネットワークが6.1％を占めた。5G応用の内訳は、スマートセキュリティ、スマート家電、産業用IoT、AR/VR、3Dエンターテインメント、自動運転など。生活、娯楽、都市発展、産業などと密接な関連性がみられた。エンジニアやアルゴリズム関連の人材不足が目立っている。


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